CES 2025では、ロボットがあらゆる場所で見られるが、中でも人間そっくりの見た目と声を持つものが注目を集めている。CNETのJesse Orrall貴社が取材したのは、金髪の「女性型」ロボット「Aria」（アリア）だ。彼女は少しだけロボット特有のぎこちなさを残しつつも、質問に答えた。

CES 2025で、ほぼ充電が不要な電気自動車に試乗する機会を得た。「Aptera Solar EV」は、ソーラーパネルをふんだんに搭載し、動作効率が高いため、メーカーの主張によれば、1日に最大40マイル（約64km）の走行距離を太陽光発電だけで得られる。2025年後半に生産が開始される同EVのプロトタイプに、翼のようなドアをくぐって乗り込んだ。

ヤマトホールディングス（ヤマトHD）は1月8日、物流の脱炭素化に向けて再生可能エネルギー由来電力などを提供する新会社「ヤマトエナジーマネジメント株式会社」を1月7日に設立したと発表した。

アプリ版ポケモンカード「Pokemon Trading Card Game Pocket」（ポケポケ）は1月8日、「ゼニガメ」「ヒトカゲ」を獲得できる「ゲットチャレンジイベント 前半」を開始したことを発表した。期間は1月22日の14時59分まで。

JR西日本は1月8日、1月19日から近畿圏在来線でQRチケットサービスを開始すると発表した。当初は企画乗車券が対応するが、2028年以降は近距離切符も順次磁気からQRコードに置き換える。

パナソニックグループは1月8日、グループCEOを務める楠見雄規氏の従業員向けの年頭所感を公開した。生成AI「Claude」開発元の米Anthropicとの戦略的提携を含むAI戦略「パナソニックGO」の発表に触れつつ、AIを活用した徹底的な業務効率化の必要性を、社員向けメッセージで強く訴えた。

PayPayとPPSCインベストメントサービスは1月8日、「PayPay」のミニアプリで疑似運用体験ができるサービス「ポイント運用」において、「ビットコインコース」の提供を開始すると発表した。1月13日に開始する。

Metaは、「Instagram」や「Facebook」におけるサードパーティーのファクトチェック（事実確認）プログラムを終了すると発表した。

KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの携帯キャリア3社は1月7日、NTT法の見直しに関する183者の連名意見書を総務省に提出したと発表した。

米国ラスベガスで開催中のCES 2025で、本田技研工業（ホンダ）が新型EV「Honda 0 SALOON」と「Honda 0 SUV」のプロトタイプを披露した。今後、量産モデル2026年前半から北米に投入し、その後に日本や欧州など世界各地で展開する。

2024年のハイエンドスマートフォンの画像処理の改善は、多くがAIによるものだった。しかしAIは、世界に飛び出して本物の思い出がこもった写真を撮影する喜びを置き換えることはできない。

パナソニックグループは日本時間1月8日、生成AI「Claude」（クロード）を開発するAnthropicとの戦略的提携をCES 2025で発表した。2035年までにAIを活用したハードウェアやソフトウェア、ソリューション事業を全体の売り上げの30%に拡大することを目指す。

アマゾンジャパンは、初売りセール「スマイルSALE」を1月3日から1月7日まで実施している。対象製品の一覧は公式ページから確認できる。

アプリ版ポケモンカード「Pokemon Trading Card Game Pocket」（ポケポケ）は1月7日、「ヒトカゲ」「ゼニガメ」を獲得できる「大量発生イベント」を開始したようだ。

LINEヤフーは1月7日、2024年に「LINE VOOM（ブラウザ版）」の投稿閲覧ページで誤表示が発生していたと発表した。

筆者が目にしてきたディスプレイには、曲がるものやスライドするものなどがあるが、伸びるものはなかった。テクノロジー見本市「CES 2025」でSamsung Displayのブースを訪れるまでは。

newmoは1月7日、東京海上日動火災保険、東京海上スマートモビリティと業務提携し、東京海上日動の1時間単位の日本版ライドシェア向け保険「移動サービス事業者向け自動車保険」を導入したことを発表した。

駿河湾など豊かな水資源と温暖な気候に恵まれた静岡県。食品と飲料を合わせた出荷額は、北海道に次ぐ日本で2位の食品産業がさかんな県だ。今回は、「地域企業が描くフードテック・食品産業の未来像」をテーマに、フーズ・ヘルスケアオープンイノベーションセンター、アップサイクル製品を手がけるソーイ、食品ロス削減事業を展開するtane（サルベジー）の取り組みを紹介する。

auじぶん銀行は1月7日、三菱UFJ銀行との銀行代理業委託契約を3月31日に終了すると発表した。

ソニーは「CES 2025」で1月7日、空間コンテンツ制作を支援するソフトウェアとハードウェアを統合したソリューション「XYN（ジン）」を展開すると発表した。