ソニーは「CES 2025」で1月7日、空間コンテンツ制作を支援するソフトウェアとハードウェアを統合したソリューション「XYN（ジン）」を展開すると発表した。

グーグルは、AIアシスタント「Gemini」を「Google TV」に組み込み、ホームエンターテイメントを進化させようとしている。

日本電気（NEC）は、異言語の話者が交じるオンライン会議において、それぞれの話者の口頭での発言をテキストで通訳する「DeepL Voice」をオンライン会議に導入した。Microsoftの「Teams」に統合し、12月1日から利用しているという。

　ソニー・ホンダモビリティ（SHM）は1月7日、「CES 2025」で「AFEELA」ブランドとして販売する最初のモデル「AFEELA 1」を発表した。

サムスンは、「Galaxy S25」の発表が期待される「Galaxy Unpacked」イベントへの招待状を送付した。

トヨタ自動車は1月7日、堀江貴文氏がファウンダーを務めるインターステラテクノロジズ（IST）に、傘下のウーブン・バイ・トヨタを通じて約70億円を出資すると明らかにした。トヨタ生産方式などの知見を提供し、ロケットの量産化を支援する。

トヨタ自動車は1月7日（日本時間）、ラスベガスで開催中のCES 2025で、静岡県裾野市に建設している「Toyota Woven City」（ウーブン・シティ）のフェーズ1が完成したと発表した。2025年秋以降の運用開始に向けて準備を本格化させるという。

米国ラスベガスで開催される「CES 2025」で、米DellはPCおよびモニターのブランド名称を「Dell」「Dell Pro」「Dell Pro Max」に置き換えると発表した。「XPS」「Inspiron」「Latitude」「Precision」などの従来のブランド名は廃止する。

ここにきて、AI翻訳の進化が著しい。「DeepL」や「ChatGPT」の登場で、テキストベースでは実用的な翻訳が可能となった。

掃除機メーカーRoborockが米国時間1月5日に発表した「Roborock Saros Z70」は、ロボットアームを搭載する初の量産ロボット掃除機だ。

アップルのAI機能群「Apple Intelligence」に、その時ほしいと思った絵文字を画像生成機能で自由に作れる「ジェン文字」が導入された。この記事では、ジェン文字を作成する時のコツを紹介する。

2024年12月19日に、食の新産業創出とフードテックの未来をテーマにしたイベント「Foodtech Venture Day Neo」（主催・UnlocX 、リバネス）が開催された。いくつかのセッションの中から、注目のフードテックスタートアップの取り組みについて紹介しよう。

アマゾンジャパンは、初売りセール「スマイルSALE」を1月3日から1月7日まで実施している。対象製品の一覧は公式ページから確認できる。

2025年は「iPhone」にとって特別な年になるかもしれない。「iPhone 17 Slim」や刷新された「iPhone SE」などの新モデルの登場がうわさされているほか、iPhone SEには、アップル初の独自モデムが搭載されるとも言われている。

世界最大級のテクノロジー見本市「CES」が、2025年も1月に開催される。例年どおり、参加者の意表を突く斬新なコンセプトや展示品が登場しそうであり、米CNETからも多くの記者が参加する。CES 2025で予想される展開を、テーマ別に、また記者別にまとめてみた。

ディズニーのクルーズ船「Disney Treasure」には、「ホーンテッドマンション」をテーマにした船内バー「Haunted Mansion Parlor」がある。このバーは、どのようなテクノロジーを使って作られたのだろうか。米CNET記者がディズニーのイマジニアに話を聞いた。

2020年7月以前からワーケーションに関する事業に取り組んでいる長野県と長崎県五島市の変遷を取材。そこから見えてきた、ワーケーションの活用を成功させる勘所と、今後の勢力図を左右する要因についてお伝えする。

12月26日、ソフトバンクはスマートフォンの価格改定を行った。総務省のガイドライン改正は検討当時から「ソフトバンク潰し」と指摘されており、まさにソフトバンクは総務省にひれ伏した感がある。

ビジネスパーソンのスキルや知識アップに役立つ“今読むべき本”を厳選し、要約してその内容を伝える「flier（フライヤー）」。ITパーソンはもちろん、IT企業が社員教育の一環として福利厚生に法人利用しているケースが増えている。

11月、オーストラリアで16歳未満のSNS利用を禁止する法案が可決した。法案の内容と背景と、他国や自国での対応についてご紹介したい。