南極上空のオゾン層は半世紀の間で回復傾向にある。この兆しは自然変動によるものではなく、モントリオール議定書で定められたオゾン層破壊物質の削減の効果であることが、このほど最新の研究で証明された。

昼寝は上手に実践すれば、集中力とエネルギーを高めてくれる。しかし、眠る時間やタイミングによっては、夜眠れなくなる原因をつくってしまうこともある。英ウォーリック大学のメンタルヘルス研究者が、パワーナップ最適化の方法を解説。

古典物理学の「基準系」を量子の世界に取り入れた研究グループが、従来の量子物理学に新風を巻き起こしている。「量子基準系」研究が、量子重力理論の成立への突破口となるかもしれない。

なぜシンギュラリティの到来は不可避なのか？ なぜ宗教観の違いがAIの受容に違いをもたらすのか？ デジタル民主主義の勝ち筋はどこにあるのか？──新著『NEXUS 情報の人類史』を携えて来日した稀代のビッグシンカーへの単独インタビュー。

法律や契約とは一見、何の関係もないように思える個別の事象から「社会契約」あるいはそのオルタナティブを思索する、法律家・水野祐による連載。今回は、2025年から段階的に適用される「EU-AI法」を起点として、ボトムアップとトップダウンが織りなす、これからのAIガバナンスを考察する。

アフリカにルーツをもつ建築家として、建築界のノーベル賞とも称される「プリツカー賞（2022年）」を受賞したフランシス・ケレ。西洋のコピーではない、土着の知恵と地域コミュニティに根ざしたアプローチを確立してきたケレの建築思想を浮き彫りにする。

従業員の行動を詳細に追跡する監視技術が、さまざまな職場へと急速に導入されている。米国で多くのオフィスワーカーたちが出社を義務付けられるいま、座席センサーや生体認証、行動追跡といった監視の波が押し寄せている。

アマゾンのドローン配送サービス「Prime Air」は、米国のどの都市よりもテキサス州カレッジステーションで強い反発に遭った。いま、ドローンが姿を消したその町では平穏とプライバシーが取り戻されている。アマゾンがこの町から得た大きな教訓とは。

難しそうな量子の世界もエンタメを通じてならわかりやすい？ アニメから映画、小説、ビデオゲームにボードゲーム。大阪大学で量子コンピューターの研究に携わる藤井啓祐教授に量子な要素を感じる作品を教えてもらった。

ニューヨークで1月に導入された渋滞税が、思わぬ効果をもたらした。自転車利用者が急増し、街に変化の兆しが見え始めたのだ。米国の都市が、欧州の先進的な自転車都市に追いつく日はくるのだろうか？

4月22日のアースデイを前に、アースデイとはどんな日なのかおさらいしながら、選ぶことが地球環境を守ることにつながる最新のエコグッズをチェック。すでにアクションを起こしてる人、これから始める人、どんな人にもおすすめできるアイテムだ。

グーグルは、ロボットに高度な知能を与える「Gemini」の新型AIモデルを発表し、デモ動画で新モデルを搭載した「Gemini Robotics」の能力を披露した。また、AIの物理世界での潜在的リスクを評価するベンチマーク「ASIMOV」も公表した。

米国立標準技術研究所（NIST）は3月、米人工知能安全研究所（AISI）と連携する研究者向けの契約を改訂した。そこでは、バイデン政権下で重視されていたAIの安全性や公平性などへの言及は消えているという。

NVIDIAが合成データ企業のGretelを買収したことが、『WIRED』の取材でわかった。これは、顧客や開発者が使用するAIトレーニングデータ不足の問題を解決するための、戦略的な動きだとみられる。

ポスト・パンデミックの時代、サンフランシスコのスポーツコミュニティは、汗を流す趣味を通じた出会いこそが、マッチングアプリを使うよりも深く長続きする関係につながることを証明しつつある。

TikTokで流行中の「エアポート理論」とは、搭乗時間ギリギリに空港に着いても余裕で飛行機に間に合うと主張する新トレンドだ。しかし、これを信じた結果、乗るはずだった飛行機が飛び立つ姿を動画投稿する人も少なくないようだ。

ある開発者がAIコーディングアシスタントを使ってコードを生成していたところ、作業が突然中断された。AIは開発者に対し、自分でやるべきだと説教したという。「魚を与えるより釣り方を教えよ」という格言が、プログラミングの世界でも現実になってしまったようだ。

米大統領トランプの構想は、ビットコインを直接購入するのではなく、米国政府が現在保有するビットコイン資産を国家備蓄に回し、ビットコイン以外の暗号資産による別の備蓄も創設するというものだ。

生産性の向上と即戦力の強化を狙って開発されたこのAIツールは、いまや多様性、公平性、包括性、アクセシビリティの方針を、トランプ大統領の命令に沿うよう「見直す」目的に利用されている。

バッテリー交換式の電気トラックなどの配送車両を、全自動バッテリー交換ステーションで運用するプロジェクトが東京で動き始めた。この数十億円規模のプロジェクトは、バッテリー交換式EVという過去に注目されたアイデアの“復活”に向けた試金石になるかもしれない。