電動ワークチェア「LiberNovo Omni Pro（リベルノヴォ オムニ プロ）」の実機を試してきた。LiberNovoが5月13日に発表したOmniシリーズの最上位モデルで、発売は6月下旬を予定する。背もたれが体の動きに追従し、背骨のS字カーブにフィットする電動ギミックを売りにしたチェアだ。

Xiaomi Japanは5月28日、スマートフォン「Xiaomi 17Tシリーズ」を発表した。上位の「Xiaomi 17T Pro」と標準モデルの「Xiaomi 17T」の2機種で、6月4日に発売する。予約は同日22時から受け付ける。

aomi Japanは5月26日、ワイヤレスヘッドホン「REDMI Headphones Neo」を発売した。Xiaomi初のオーバーヘッド型となる。価格は7980円で、6月8日までは早割価格の6980円で買える。

mi Japanは5月26日、スマートサーキュレーター2機種を発売した。床置きにも卓上にも使えるスタンド型が1万2800円、コンパクトな卓上型が9980円。卓上型は5月31日まで早割価格の9280円で購入できる。

Blue Originの大型ロケット「New Glenn」（ニューグレン）が、フロリダ州ケープカナベラル宇宙軍基地で行われた地上の燃焼試験中に爆発炎上した。米現地時間5月28日夜の出来事で、CEOのジェフ・ベゾス氏はX（旧Twitter）への投稿で「非常に厳しい一日だった」と振り返った。

米テレビネットワークのCNNが、AI検索エンジンのパープレキシティを著作権侵害で提訴した。

タクシー事業と自動運転タクシー事業を手がけるnewmoは5月29日、自動運転タクシーの開発拠点「Autonomy Garage Tokyo」を、東京都大田区の東京流通センター（TRC）に開設したと発表した。同社にとって都内初となる自動運転タクシー専用の開発拠点で、自社技術の研究開発と、自動運転車両の開発・実装の中核に位置づける。

クアルコムが新たなプロセッサー「Snapdragon C」を発表した。

住信SBIネット銀行は5月29日、住宅金融支援機構と提携して提供する住宅ローン「フラット35」で、ペアローンの取扱いを始めた。共働き世帯の増加や住宅価格の上昇で、住宅取得時の資金計画ニーズが多様化していることへの対応としている。

米連邦航空局（FAA）は、SpaceXの大型ロケット「Starship V3」について、事故調査が完了するまで飛行を停止すると発表した。先週金曜（米国時間）の打ち上げ自体はほぼ計画通りに成功したものの、帰還してきたブースターが「危険区域」に激しく落下し、空港の出発遅延や上空待機を引き起こしたという。

アップルは、現行の「iPhone」向けOSのアップデートである「iOS 26.6」のパブリックベータ版を公開した。

YouTubeは、ユーザーの興味を表すプロンプトに基づいて、パーソナライズされたフィードを作成できる新機能を発表した。

スマートリング大手のOuraは米国時間5月28日、新型モデル「Oura Ring 5」を発表した。

Anthropicは5月28日（米国時間）、生成AIモデル「Claude Opus 4.8」を公開した。前モデル「Opus 4.7」から「控えめだが確実な改善」を加えたという。あわせて同社は、現在Project Glasswingの一環として一部組織が利用している「Claude Mythos Preview」（ミトス）と同等クラスの能力を持つ「Mythos級モデル」について、数週間以内に全顧客へ提供できる見通しだと明らかにした。

欧州委員会は5月28日、中国系格安通販プラットフォーム「Temu」に対し、デジタルサービス法（DSA）違反として2億ユーロ（約370億円）の制裁金を科したと発表した。Temu上で販売される違法商品のリスクや、それによるEU消費者への被害を、十分に特定・分析・評価していなかったと判断したためだ。

NTTドコモビジネスとパナソニック コネクトは5月27日、メガソーラー太陽光発電所での銅線ケーブル盗難対策として、ミリ波レーダーとセキュリティカメラを組み合わせた次世代の侵入検知ソリューションを導入したと発表した。NTTアノードエナジーのメガソーラー太陽光発電所に展開した。

ノボ・ジャパンは2026年度の事業戦略説明会の中で、PCの主要部材であるメモリやSSDのコストが今後も上がる見通しを示した。

価格は「事実上、上限なし」というVertuの新型スマホ「AlphaFoldは、高給取りのCEOが望むあらゆる華やかさを備えている。

グーグルのソフトウェアエンジニアが同社の機密情報を悪用して予測市場でインサイダー取引を行い、不当な利益を得たとして起訴された。

総務省は、SNSを利用する青少年を保護する目的で、年齢確認の厳格化を事業者に求める方針を定めている。一方、海外の一部で導入が進んでいる年齢による一律の利用制限は見送る方針だ。夏までに報告書をまとめ、こども家庭庁などと連携し、法制化を目指す予定となっている。なぜ日本では年齢での一律規制をしないのか。日本の対策は適切なのだろうか。