今後1年以内に新型「iPhone」に買い替えたいなら、迷わず「iPhone 17」を買っていい。「iPhone 18」について流れているうわさ情報からは、待つだけの十分な理由が見いだせない。

Googleは、Googleアカウントのメールアドレスを変更できる新機能の提供を段階的に開始した。これまで基本的に変更できなかったGmailアドレス（末尾が@gmail.comのアドレス）を、別の@gmail.comアドレスに変更できるようになる。ただし、すべてのユーザーがすぐに利用できるわけではなく、順次展開される予定だ。

ソフトバンクグループは12月29日、米国のデジタルインフラ投資会社DigitalBridge Groupを企業価値約40億ドルで買収すると発表した。AI向けデータセンターを中核とする次世代インフラ基盤を強化し、AIを世界規模で展開するための土台づくりを加速するとしている。

OpenAIは、人工知能（AI）の「深刻な危害をもたらすリスク」に備える責任者「Head of Preparedness（準備責任者）」の募集を開始した。高度化するAIが引き起こす可能性のあるリスクを評価し、対応策の設計から実行まで統括する役割で、AI安全対策を組織の中心に据える狙いがある。

外務省は2025年12月23日、パスポート（旅券）手数料を大幅に引き下げる方針を明らかにした。旅券法改正案を次期通常国会に提出し、成立すれば、18歳以上向け10年旅券の手数料は現行の約1万6000円から約9000円へ下がる見通しだ。

国連人口部門が公表した「World Urbanization Prospects 2025」によると、2025年時点で世界で最も人口の多い都市はインドネシアのジャカルタとなり、東京は3位に順位を下げた。東京圏の人口は約3300万人と推計されている。

高級腕時計の下にApple Watchを仕込む。異色の二面性バンド「Smartlet」──。418ドルのストラップが、アナログ時計とスマートウォッチの同居を可能にする。

感情を持たない人工知能（AI）を、感情があるかのような言葉で表現するのは危険だ。

2025年のスマートフォンを彩った素晴らしい、そして尖った機能や特徴を振り返る。

デジタル庁は、マイナポータルの大規模メンテナンスを告知している。12月31日午後10時から1月2日午前3時まで、全ての機能とサービスが利用できなくなる。

三井住友銀行が2026年1月にATM・ネットバンキングなど主要サービスを大規模停止へ。全国ATMやAPI連携も対象、法人向けはさらに長時間休止。影響と停止時間を整理。

KDDIは12月25日と26日の2日間、東京・新宿のサナギ新宿前イベントスペースで、旅行や帰省時の防災意識を高める体験型イベント「旅先防災案内所」を開催している。移動が活発になる年末年始を前に、旅先での防災対策を学べる展示やデモ体験を用意した。

クリスマスイブのひとときをゲームで過ごそうとしていた米国民にとって、思わぬ水を差す出来事となった。オンラインゲーム配信の大手プラットフォーム「Steam」が、米国時間の12月24日にアクセス不能となった。

2026年1月1日に施行予定だったテキサス州の新法について、連邦地裁は「違憲となる可能性が高い」と判断し、予備的な差し止めを命じた。

世界最大級のテクノロジーカンファレンス「CES 2026」がまもなく開幕する。注目を集めるであろう5大トレンドを予想してみた。

JAXAは12月25日、H3ロケット8号機の打ち上げ失敗について、搭載していた準天頂衛星「みちびき5号機」（QZS-5）と第2段機体が、打ち上げから2周回以内、時間にして約4時間以内に大気圏へ再突入した可能性が極めて高いとの評価を示した。取得できているテレメータデータを基に最終軌道を評価した結果だ。

楽天モバイルは12月25日、回線数が1000万を突破したと発表した。

日本自動車連盟（JAF）は12月25日、電気自動車（EV）の電池切れに対応する「BEV充電サービス」の実証実験を、全国47都道府県に拡大したと発表した。2023年8月に東京都、神奈川県、愛知県、大阪府の4都府県で開始した試験運用を、全国規模へと広げる。

フリーWi-Fiと聞いて「あまり良い思い出がない」と感じる人は少なくないだろう。街を歩いているうちに、ログインが必要なフリーWi-Fiにつながってしまい、突然通信ができなくなったり、セキュリティ面が気になって慌てて接続を切ったりした経験がある人も多いはずだ。

ウェブサイトの正当性を担保するTLSサーバー証明書は、2029年3月15日までに段階的に有効期間が短縮される。備えの遅れがサービスなどに大きく影響する恐れがある。