Google Japanは2月13日、Googleマップの口コミ投稿において、ニックネームの利用が可能になったと発表した。Android版、iOS版、ブラウザ版で利用できる。

Googleは2月13日、「Googleマップ」に生成AI「Gemini」を活用した新機能を追加し、日本で提供を開始したと発表した。店探しから予約判断まで、外出前の下調べをAIが肩代わりするという。

ゲオホールディングスは16日、グループ会社のゲオストアを通じ、昭和から平成初期にかけて発売された家庭用ゲーム機やソフトなどの「レトロゲーム」の販売を全国97店舗で順次始めたと発表した。2025年12月に買取を再開して以降、全国から集まった商品を整備し、店頭で再販する。

au少額短期保険は16日、月額190円から加入できる「スマホ保険」の販売を同日から開始したと発表した。スマートフォンの普及拡大と端末価格の上昇を背景に、修理費用の負担軽減ニーズを取り込む。

米公共ラジオ放送NPRの元司会者が、グーグルのAIサービス「NotebookLM」向けに無断で声を使われたとして、同社を提訴した。The Washington Postが報じた。

AIブームでメモリの需給が逼迫し、今後もPCの価格上昇が見込まれる。この局面を乗り切る2つの対策を紹介する。

NTTドコモは2月16日、対象企業のポイントをdポイントに交換した利用者に対し、10％を上乗せして付与する「ポイント交換でdポイント10％増量キャンペーン」を実施すると発表した。期間は3月1日から31日までの1カ月間で、事前エントリーは2月16日午前10時に始まった。

4万5000円と決して安くはないが、ソニーの新たな旗艦ノイズキャンセリング（NC）イヤホン「WF-1000XM6」は、今買える最高の製品と言っていいだろう。その理由を解説する。

Android 17 Canaryでは、カメラやネットワーク、セキュリティ分野の強化が図られるという──。

JR東日本は2月13日、「オフピーク定期券」のJRE POINT還元率を、期間限定で従来の5％から10％へ引き上げると発表した。対象は2026年3月14日から2027年3月31日までの購入分。

楽天グループの三木谷浩史会長兼社長が営業利益1兆円の目標を表明したが、2025年度のNon-GAAP営業利益は1063億円と道半ば。モバイル事業の黒字化や不採算事業585億円の減損処理を進める一方、設備投資2000億円強の計画もあり実現には課題も残る。

どの企業もAIの導入に躍起になっているようだが、その恩恵は長くは続かないかもしれない。

オリンピックで米国代表チームが身につけるのは、メダルだけではない。スマートリング大手のOuraは、米国代表チームおよび2028年オリンピック・パラリンピック競技大会の公式ウェアラブルとなる戦略的パートナーシップを発表した。

NTTドコモは2月13日、 一部のiPhoneを対象機種に下取り価格を通常よりも最大2万7000円増額する「下取りプログラム増額キャンペーン」を開始したと発表した。期間は3月31日まで。

消費者庁は2月12日、停電などの電気トラブルに便乗し、不要な工事で高額請求を行う悪質な電気工事業者について注意喚起を公表した。2024年12月以降、各地の消費生活センターに同様の相談が多数寄せられているという。

グーグルは、ハッカーが同社のAIモデル「Gemini」の技術を盗むため、10万回以上のAIプロンプトを使用した事案を明らかにした。

PayPayは米国時間2月12日、米国証券取引委員会（SEC）に対し、米国預託株式（ADS）の新規株式公開（IPO）に向けた登録届出書（Form F-1）を公開提出（パブリック・ファイリング）した。上場先はナスダック・グローバル・セレクト・マーケットを想定し、ティッカーは「PAYP」で申請している。

自動運転タクシーを手がけるWaymoは木曜日、第6世代の自動運転システム「Waymo Driver」を用いた新たな取り組みを発表した。サンフランシスコ・ベイエリアとロサンゼルスにおいて、完全無人による乗車サービスを社員向けに開始する。

楽天グループが全社的なAI戦略で収益拡大を加速している。2025年度は255億円の利益貢献を達成し、全事業部門にチーフAIオフィサーを配置してデータのクロスユースを推進。2026年度は330億円超を目指す。

YouTubeは、AppleのMR端末「Vision Pro」向けに公式アプリの提供を開始した。発売から約2年を経ての対応となる。