テニスファンである記者が、最新のテニス練習用ロボットをCES 2026で試用した体験をお伝えする。

iPhone Airにぴったり密着する、わずか6mmの薄さを実現したMagSafe互換バッテリーがシャオミから登場。アルミニウム製の高級感ある仕上がりで、同社担当者は「競合製品に比べても半額程度」とコスパの高さをアピールする。

iPad miniがAmazonでセール中だ。なお、今後すぐに新モデルが登場するリスクだが、本機の発売は2024年10月と、およそ1年2カ月前だ。iPad miniの発売サイクルは2年半〜3年程度となっており、すぐに型落ちとなってしまうリスクは低いのかもしれない（もちろん断言はできないが）

OpenAIは、ChatGPTの無料プランと新たに導入した月額8ドルの「Go」メンバーシップを対象に、広告表示のテストを始める。広告はユーザーの直近の会話内容に連動して出す仕組みで、関連するスポンサーの商品やサービスがある場合に限り、回答の下部に表示されるという。

1月17日未明、イーロン・マスク氏が所有するソーシャルメディアサイト「X」（旧Twitter）がオフラインとなり、障害報告が急増した。問題はおよそ90分で解消したとみられる。

身近な脅威となったサイバー攻撃の現状についてサイバーセキュリティ企業の専門家が解説した。金銭などを狙う攻撃者は、あらゆる最新の手口を駆使している。

東京都知事を務める小池百合子氏は1月16日、都民に1万1000円分の東京ポイントを付与する「生活応援事業」について、申請の受け付けを2月2日に開始すると発表した。期間は2027年4月1日までとなる。

三井住友カードとマイナウォレットが、マイナンバーカードを活用したステーブルコイン決済の実証実験を始める。目玉は、マイナンバーカードを店舗の端末にかざすことで支払いを行う「タッチ決済」の検証だ。両社はこの実証を単発で終わらせるのではなく、継続的に実施しながら国内での社会実装を目指すとしている。

Metaはバーチャル会議サービス「Horizon Workrooms」の提供を、2026年2月16日をもって終了すると発表した。

まったく効果のない詐欺ガジェット「先進電磁式凍結防止・除雪デバイス」のあきれた中身を紹介する。

グーグルの幹部、サミール・サマット氏は、過去1年をAIへの好奇心が強まった年と捉えている。2026年はその「実用性」に焦点を当てる。

X（旧Twitter）のプロダクト責任者は、開発者向けAPIポリシーを改定することを発表した。

音楽配信大手のSpotifyは、米国、ラトビア、エストニアのユーザーを対象とした値上げを発表した。

「Wikipedia」を運営するウィキメディア財団は、新たにアマゾン、Meta、マイクロソフト、Mistral AI、Perplexityの5社と提携したと発表した。

イーロン・マスク氏は日本時間1月14日、X（旧Twitter）を更新し、2月14日以降はFSD（フルセルフドライビング）の買い切り版の提供を終了し、月額サブスクリプションのみに移行すると宣言した。

ChatGPTに「翻訳専用ページ」が加わった。OpenAIは「ChatGPT Translate」を公開し、50言語のテキスト変換を可能にした。ウェブブラウザからアクセスでき、入力欄に文章を貼り付けて翻訳結果を得る形式。いわばGoogle翻訳の対抗サービスと言える。

モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT」を運営するINFORICHは1月13日、急速充電に対応した新型モバイルバッテリーの開発を完了したと発表した。2026年1月から中国国内で展開を開始し、日本国内では2026年4月以降に提供を始める予定だ。

NTTドコモは1月14日、同社を装った「dアップグレード」を名乗る不正なアプリのインストールを誘導するWebサイトが確認されたとして、注意喚起を発表した。

日本通運とJR東海は1月15日、新幹線を活用した即日荷物輸送サービス「NXスーパーエクスプレスカーゴ」をJR東海エリアで開始した。新幹線の高速性と定時性を生かし、スピードと環境配慮を両立した広域即日輸送ネットワークの構築を目指す。

仕事でAIを日常的に使う場面が広がりつつあるが、まだ本格的にはなっていない。AI企業のトップが2026年のAI活用トレンドの予想を解説した。