マイクロソフトの「Outlook」や「Teams」、「Microsoft 365」を含む各サービスで大規模な障害が発生している。

富士フイルム「instax mini LiPlay+」は、デジタル写真を撮影してプリントできるハイブリッドインスタントカメラだ。その実機を試した米CNET記者による率直なレビューをお届けする。

Netflixにさらなる縦型動画が追加される。同社CEOは決算説明会で、モバイル版の縦型動画フィードを拡充する計画を明らかにした。

メルカリは1月21日、フリマアプリ「メルカリ」および「メルカリShops」で実施していた米穀類の出品禁止措置を1月22日午前0時に解除すると発表した。政府の政令改正により、米穀類の譲渡に関する制限が解除されることに伴う措置となる

アップルが、ウェアラブルなAIピンに賭ける最新の企業となる可能性がある。

任天堂が送り出す最新のガジェットは、ただの「おしゃべり」にあらず。ある時は相棒、ある時は目覚まし時計、そしてまたある時は温度計──。奇妙で愛らしい、多機能ガジェットが春にやってくる。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）と、株式会社ポケモンは1月22日、「深化したポケモン体験」を提供する新プロジェクトを発表した。USJのパーク体験を強化し、「これまでにないレベルでインタラクティブなポケモン体験」を創造するという。

デジタル庁は1月22日、マイナポータルアプリとデジタル認証アプリを統合した新アプリ「マイナアプリ」を、2026年夏に提供すると発表した。複数アプリを使い分ける必要がなくなり、マイナンバーカードを使った本人確認や各種サービスの利用が1つのアプリで完結する。

パナソニックがCES 2026で披露した「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」への取り組みの1つを紹介する。

KDDIは22日、大阪府堺市に「大阪堺データセンター」を開設し、稼働を始めた。生成AI向けの計算基盤としてGPUを備えるほか、グーグルの生成AIモデル「Gemini」のオンプレミスサービスなどを提供し、製薬や製造など幅広い分野でAIの社会実装を後押しするとしている。

生成AIによって、2026年にオンライン詐欺となりすまし攻撃が増えると予想されている。世界経済フォーラム（WEF）が発した新たな警告によると、企業のCEOにとって、詐欺がランサムウェアを抜いてサイバーリスクの首位に躍り出る見通しだ。

音声生成AIを手掛けるElevenLabsは、ライザ・ミネリやアート・ガーファンクルといった著名アーティストと契約し、新たなAI音楽アルバム「Eleven Album」向けの楽曲を制作した。

あなたが次に視聴する「YouTubeショート」に登場するのは、クリエイター本人ではないかもしれない。

Google Japanは公式X（旧Twitter）で、Geminiの日本語表記について「『ジェミニ』です」と再表明した。この投稿が話題となる一方、「ジェミナイ」と呼ぶことについても、「もちろんOKですよ！呼んでくれたらどっちでもすごく喜びます」とコメントし、呼び方の違いを許容する姿勢を示した。

アスクルは、2025年10月19日に発生したランサムウェア攻撃によるシステム障害について、発生から約3カ月で主要サービスの復旧が進んだと発表した。

Appleは、音声アシスタント「Siri」を本格的なAIチャットボットへと作り変えるという、これまでで最も大々的な刷新を計画している。早ければ2026年秋にも実現する見通しだ。

シャオミ・ジャパンがフラッグシップSoC「Snapdragon 8 Elite」搭載のスマホ「POCO F8 Pro」を8万9980円から発売。Galaxy S25の約13.6万円やROG Phone 9の約16万円と比べ半額近い価格設定で、2月4日までの早割なら7万4980円から購入可能だ。

ブラビアの生産をTCLが担うことになっても、悲観する必要はない。むしろこれは、ソニーが生き残るための極めて現実的で、希望のある選択だ──。

Revolutは日本で、2人で資金を共同管理できる「共同アカウント」の提供を開始した。アプリ上で相手を招待し、承認されると即座に口座を開設できる。追加手数料はかからない。

MetaによるInstagramなどの買収は反トラスト法に抵触しないとする2025年11月の判決に対し、米連邦取引委員会（FTC）が控訴すると発表した。