「グランド・セフト・オートVI」が発売される前に、文字通りの「グランド・セフト（大窃盗）」が確認された。盗まれたのはデータだ。

マイクロソフトはエージェント型AI に注力し、AIアシスタント「Copilot」の大幅な刷新を計画しているという。

Microsoft Wordで、Copilotに代わるAIツールとしてAnthropicの「Claude」を試せるようになった。現時点ではベータ版として提供されている。

KDDIは4月13日、PASMO協議会およびパスモと連携し、povo2.0向けの無料データ配布サービス「povo Data Oasis」を、モバイルPASMOが利用可能な関東の私鉄駅などで4月14日から期間限定で提供すると発表した。第1弾として、東京メトロ、京成電鉄、相模鉄道の3事業者の全駅を対象スポットに追加する。2026年秋ごろまでに、対象路線を順次拡大する予定だ。

NTTドコモ モバイル社会研究所は、60～84歳を対象に2026年1月に実施したSNSの利用実態の調査結果を発表した。LINE、Instagram、Facebook、X、TikTokのいずれかを利用している人の割合は、60代で92％、70代で78％、80代前半でも47％に達した。シニア層でもSNS利用が広がっている実態が浮かんだ。

サムスン「Galaxy Z Fold7」の高価な価格が、米国の一部のモデルでさらに引き上げられた。

日本郵便は4月10日、一部地域間で「ゆうパケット」の配達日数を見直し、2026年5月10日から配送を速めると発表した。これまで翌々日配達だった一部区間を、翌日配達に切り替える。

マイクロソフトが提供する「Windows 11」のインサイダー向け最新版では、「メモ帳」アプリなどの主要な箇所から「Copilot」に関連する文言が削除されているという。

サブスクリプション型のメディアサービスが相次いで値上げされるなか、YouTubeもその流れに加わった。米国で、動画サービス「YouTube Premium」の全プランで価格が引き上げらた。

三井住友カードは4月13日、対象の鉄道・バス事業者で、スマートフォンのタッチ決済を使って乗車した利用者に対し、最大8％相当を還元する施策を始めたと発表した。

Googleは、日本向けに「Gemini for Home」の早期アクセス提供を順次始めた。スマートディスプレイやスピーカー、カメラ、Google Homeアプリなどを対象に、家庭内のAI体験を強化する。

ソフトバンクは既存の「SoftBank 光」「SoftBank Air」を12月以降に値上げする一方、新設するPayPayカード割によりPayPayカード ゴールド利用者は全プランで実質値下げになると発表した。新サービス「SoftBank 光＋」の6月開始と併せ、料金体系を大幅に刷新する。

アップルはMetaのスマートグラスに対抗するため、少なくとも4種類のフレームスタイルをテストしているという。ブルームバーグのマーク・ガーマン氏が報じた。

ダイソンは4月9日、同社初のポータブルハンディファン「Dyson HushJet Mini Cool ファン」を発表した。5月7日に公式オンラインストアで限定先行販売を始め、5月20日から家電量販店などで順次販売する。

Xのプロダクト責任者であるNikita Bier氏は、クリエイター向け収益配分プログラムについて、「オリジナルの投稿者」を特定し、収益の一部を配分する新たな仕組みを今回の支払いサイクルで試験導入すると明らかにした。Bier氏が自身のXアカウントで説明した。

山間部や離島など電波の届かない圏外エリアでも、LINEでメッセージを送りPayPayで支払いができる時代が来た。ソフトバンクの「SoftBank Starlink Direct」開始により、国内3大キャリアによる衛星通信サービスが出揃う。

ソフトバンクが携帯料金の値上げと新プランの刷新を同時発表した。値上げ幅は110〜550円（税込）で、その見返りとして衛星通信や新サービスが付与されるほか、「テイガク無制限」など3つの新プランも登場する。

ロボタクシー企業WaymoとナビアプリのWazeは、交通事故の原因にもなる道路の「くぼみ」の問題に、協力して取り組むと発表した。

JRグループは4月10日、「みせるモバイル定期券」（仮称）を2027年春から導入すると発表した。交通系ICカードの利用エリア外でも、スマートフォンアプリを用いた定期券利用を可能にする取り組みとなる。

「Instagram」でコメントを投稿した後に誤字や不適切な絵文字に気付いた場合、削除ではなく編集で対応できるようになった。