Vポイントマーケティングと三井住友カードは4月22日、共通ポイントサービス「Vポイント」の2周年を記念した大型キャンペーン「超Vポイント祭」を開始した。期間は6月30日まで。新規ユーザー向けの入会特典から既存ユーザー向けの抽選施策まで、アプリ利用・新規入会・決済利用にまたがる6種類のキャンペーンを一体で展開する。

GmailでもGoogle検索でも、GoogleのあらゆるサービスにAIアシスタント「Gemini」が顔を出す時代だ。時短に役立つ場面があるのも事実だが、頼んでもいないのにAIが画面の片隅から話しかけてくる状態を、素直に「うるさい」と感じている人もいるかもしれない。実はこのAIまみれ、ワンクリックでまとめて無効化とはいかないものの、設定を1つずつつぶしていけば、かなりの部分まで押し戻せる。本稿ではその具体的な手順を紹介する。

会議の議事録作成は、AIの進化でかなり楽になった。今では録音データをAIでテキスト化し、要点を整理するところまでは、生産性を意識するビジネスパーソンの間では半ば一般的になりつつある。

AIエージェントがWebの世界をかつてないスピードで侵食しつつある。そして今度は、VPNの操作権限までエージェントの手に渡ろうとしている。VPNサービスを手がけるWindscribeが、エージェント型AI基盤「OpenClaw」のネイティブサポートを、自社の「Windscribe VPN」に追加した。

アップルは、「Apple Watch」の血中酸素センサーをめぐるマシモとの特許紛争で大きな勝利を収めた。

マイクロソフトはゲームサブスクリプションサービス「Xbox Game Pass Ultimate」の料金を引き下げた。ただし、「Call of Duty」ファンにとって残念な知らせもある。

ダイソンは、ヘアケア製品の最新モデル「Dyson Supersonic Travelヘアドライヤー」を発表した。

YouTubeは2年にわたり調整してきたディープフェイク検出ツールを、AI生成動画で容姿を模倣されるリスクが高い著名人にも提供する。

OpenAIは、次世代画像モデル「ChatGPT Images 2」をリリースすると発表した。

日立製作所と日立グローバルライフソリューションズは4月21日、日立ブランドの家電事業を新会社に移し、その新会社をノジマの子会社にすると発表した。日立ブランドは残るが、家電事業の経営はノジマ側に移る。

SwitchBotは4月21日、新製品「スマートデイリーステーション」を発表した。天気予報やカレンダー予定、室内外の温湿度などを表示する7.5インチの電子ペーパー端末だ。スマートフォンを開かずに、生活に必要な情報をまとめて確認できるとしている。公式価格は1万5980円。5月6日まで15％オフの1万3583円で販売す

ソニーグループと本田技研工業（Honda）、両社の合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ（ソニーホンダ）は4月21日、ソニーホンダの事業を当面大幅縮小すると発表した。従業員は本人の希望を踏まえた上で、原則として全員を両親会社などへ再配置する。

Blue Originの大型ロケット「New Glenn」の3回目の飛行は部分的な失敗に終わった。

米心理学会の新たな研究によると、業務でAIツールに過度に依存する人は、自身の能力に対する自信が低下し、アイデアの考案者という意識も薄れるという。

NTTドコモは4月20日、dポイントの不正利用対策として、「dポイントクラブアプリ」などで表示するdポイントカード番号をアプリ専用番号に切り替えるほか、ポイント利用を一定時間だけ有効にする仕組みを2026年7月1日に導入すると発表した。

スマートフォンの値上げが相次いでいる。しかし、少し工夫して基準を広げることで、予算を圧迫せずに優れたデバイスを手に入れることは可能だ。

次の「Pixel」には、NothingのLED「Glyph」やかつてのAndroidスマホを彷彿とさせる、通知LEDが搭載されるかもしれない。ただし、もっと面白いものになりそうだ。

ソニーサーモテクノロジーは4月21日、ウェアラブルサーモデバイスキット「REON POCKET PRO Plus」を発売した。首元に装着し、本体の接触部分で体表面を直接冷却・温熱できる「REON POCKET」シリーズのフラッグシップモデルに当たる。直販価格は2万7500円。

Googleは4月21日、Webブラウザ「Google Chrome」にAI機能を直接組み込んだ「Gemini in Chrome」を日本で提供開始したと発表した。デスクトップ版Chromeブラウザで利用でき、日本のMac、Windows、Chromebook Plusユーザーに展開する。Googleの最新AIモデル「Gemini 3.1」を活用し、ブラウザ上で情報検索や要約、比較、Google各種サービスとの連携を強化する狙いだ。

「人間であること」を証明するID認証システム「World ID」が、Tinderやライブチケット販売にも進出。AI全盛の時代、私たちは自分が生身の人間だと証明しなければならなくなった。