CNET Japanで1週間（2024年9月20～26日）に掲載された記事の中から、特に人気を集めた上位5本の記事をご紹介する。どんな記事が読者の関心を集めたのだろうか。

ITビジネスメディア「CNET Japan」に掲載された記事について、担当記者に取材の裏話などを聞いていく音声番組「CNET Japanのニュースの裏側」。番組の一区切りにあたり、編集部メンバーがそれぞれ思い出を語っていきます。

リノベるは9月26日、セレクテッドリノベーションサービス「The　R.by リノベる。」を10月1日から本格展開すると発表した。また、これに合わせ、同サービスを体感できるコンセプトルームを東急田園都市線沿線の川崎エリアにオープンする。コンセプトルームは、第1弾としてACTUSがスタイリングを担当するという。

LIFULLは9月26日、同社が運営する不動産・住宅情報サービス「LIFULL HOME'S」（ライフルホームズ）の「AIホームズくんBETA LINE版」を、住宅弱者の相談にも対応できる仕様にアップデートしたと発表した。

サムスンはニューヨークの「Samsung 837」ストアでイベントを開催し、649.99ドル（約9万4500円）のスマートフォン「Galaxy S24 FE」を発表した。

千葉県の幕張メッセで9月26日に開幕した大型ゲームイベント「東京ゲームショウ2024」。そのなかで、ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、プレイステーションブースにて、11月7日に発売予定のゲーム機「PlayStation 5 Pro」（PS5 Pro）の実機を、一般向けに初めて公開。こちらを実際に試遊した。また、初代プレイステーションのカラーリングを施した、PS5本体や周辺機器の「PlayStation 30周年アニバーサリー コレクション」の展示も行っている。

街中で「S.RIDE」とラッピングされているタクシーを見たことがある人も多いのではないだろうか。タクシーの配車アプリを手がける、S.RIDE（エスライド）との提携タクシーだ。配車アプリが台頭する一方で、コロナ禍を経た上での移動の担い手不足が叫ばれて久しい昨今。日本での現状をどう捉え、今後どういった展開を考えているのか。S.RIDE 代表取締役社長を務める橋本洋平氏に話を聞いた。

経営層や上司から「メタバースを活用したプロダクトを作り、新たな収益を生み出せ」と命じられたケースを想定し、「自己表現価値」および「社会的価値」を提供するプロダクトのポイントについて解説する。

CNET Japanに掲載された記事の中から、アップル、グーグル、サムスン、ファーウェイ、ガーミンなど、各社のスマートウォッチの特徴について解説している記事を紹介する。血圧計として使える製品、睡眠時無呼吸症候群の検知機能を備えている製品など、それぞれ気になる機能をチェックしてみてほしい。

ダイニーは9月26日、Bラウンドで総額74億6000万円の資金調達を実施したと発表した。

アップルが発売した新型スマートウォッチ「Apple Watch Series 10」の注目すべき新機能は、睡眠時無呼吸の検出だ。本記事では、この機能の開発の経緯や動作の仕組みについて解説する。

スマートフォン、イヤホンなどを開発、販売する英Nothingは9月26日、「Ear (open)」を発表した。9月27日の午前10時から「jp.nothing.tech」で予約を受け付け、10月1日に発売する。価格は2万4800円。

ambieは、耳をふさがない完全ワイヤレスイヤホン「ambie sound earcuffs AM-TW02」を発表した。装着性を改良し、マルチポイントや急速充電も備える。

みずほ銀行とみずほ信託銀行は9月26日、2025年1月14日から国内振込手数料を改定することを発表した。

Metaは米国時間9月25日に開幕したMeta Connectカンファレンスで、「Ray-Ban Metaスマートグラス」のアップデートを発表した。

コンピュータエンターテインメント協会（CESA）が主催、日経BPと電通が共催するゲームをテーマとした大型イベント「東京ゲームショウ2024」（TGS2024）が9月26日、千葉県の幕張メッセにて開幕した。26日と27日がビジネスデイ、28日と29日は一般公開日となっている。

Metaは米国時間9月25日、動作可能な拡張現実（AR）グラスのプロトタイプ「Orion」を発表した。

地域の若者たちが部活動を通じてコミュニティを築く機会は年々減少しているなか、香川県三豊市において、部活動の新たな形として「メタバース部」が誕生した。今回は、メタバース上に私立VRC学園という学校型コミュニティやVR美術館などを友人たちとともに制作してきた筆者の視点から、メタバースの可能性やそのなかで広がるコミュニティの姿を探る。

電通デジタルは、AIを活用しECサイト運営を支援する「Commerce AI Lab.」を本格始動すると発表した。EC担当者の業務を効率化し、リソース不足などの課題解決などに結びつける。