米連邦最高裁判所は17日（米国時間）、TikTokの米国事業売却を迫る法律を支持する判断を下した。親会社の中国バイトダンスは19日までに米国企業への売却か、アプリストアからの削除かを迫られており、ドナルド・トランプ次期大統領の出方が注視されている。

壊滅的な山火事による大惨事に見舞われたロサンゼルスでは、当局が街の再建に乗り出している。しかし、今後も発生が予想される山火事から住民を守るためには、建物だけでなくコミュニティ全体の防火対策をする必要がある。

米国は中国に対する制裁を強化することで、AI分野での優位性を保とうと躍起になっている。両国の関係を研究するふたりの専門家が『WIRED』の取材に応じ、制裁措置の弊害や米中間で連携するメリットについて語った。

イノベーションとアイデアのタネはどこにある？　『WIRED』がキャッチした、ファイブ（またはシックス）センスを刺激するグッドニュース。アウトドアブランドのTHE NORTH FACEが、自然物との共創を続けるアーティスト、サム・フォールズを起用したカプセルコレクションをローンチ。

24年の夏、沖縄近海の海水温は記録的な高温で、サンゴの白化が各地で報告された。沖縄科学技術大学大学院（OIST）の初代客員アーティスト・スプツニ子！が制作したジェネラティブアート「コーラルカラーズ」には、海面水温のデータが活用されている。気候変動の影響、そして、未来に残したいサンゴ礁の色について考えさせられる作品だ。

ディズニーが動画配信サービス「Disney+」向けのコンテンツ制作において、ローカル市場とタッグを組む戦略へと大きくかじを切っている。その戦略の一端が、このほど開かれた戦略説明会でも明らかになった。

米国のTikTokユーザーが中国のアプリ「小紅書」に大量に流入している現象を受け、同アプリは対応に苦慮しているようだ。中国国内の求人情報によると、TikTokからの新規ユーザーの急増に対応するため、小紅書はコンテンツモデレーターの増強を急いでいる。

アプリの使用時間に制限を設け、通知を制御し、スクリーンタイムを監視しよう。そうすることで、際限ないスクロールを続けてしまう状態から自分を解放することができる。

OpenAI元CTOのミラ・ムラティが設立した会社が、特別プロジェクト部門トップだったジョナサン・ラックマンを獲得した。同社はOpenAIやGoogle DeepMindなどから、約10人の研究者とエンジニアも引き抜いてきた。

ご存知だろうか？　1月24日、ブライアン・イーノの生成ドキュメンタリー映画『Eno』が、24時間限定でライブストリーミングされる（複数のバージョンで）。日本国内で体験するには目下この機会しかなく、なぜ見逃すべきではないのかは、このコラムを読めばよくわかります。音楽ライター／『ele-king』の野田努による寄稿。

業界を超えたシステムでつながり、コラボレーションを通じて新たなイノベーションを生む──。そんな事例を紹介する連載の第1回は、未来のロジスティクスを議論するオープンなコミュニティについて。物流の進化形となる「フィジカルインターネット」の実現に向けた取り組みを、シグマクシスの池田祐一郎と早稲田大学理工学術院准教授の大森峻一が語った。

米国全土で普及している自動ナンバープレート認識（ALPR）システム。ネットワークへの設定ミスにより、カメラが捉えたライブストリーム映像や車両データが、大量にインターネット上に公開されてしまった。

昔のチャットやメッセージの中には、思いがけない個人情報や機密情報が眠っているかもしれない。今、それらのメッセージを見直し、必要のないデータを整理・削除することで、将来的なリスクを減らすことができる。

欧州で注目のスタートアップ100を選ぶ恒例企画。スペインの首都、マドリードにはラテンアメリカ地域から多くの人材が集まっている。注目は、スマート決済、高齢者介護、AIバーチャルナースに取り組むスタートアップだ。

任天堂が次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」を2025年1月16日に正式発表した。その詳細については現時点で公表されたことだけでなく、ナレーションのない予告映像からも推測できることがある。

国内外のビジョナリーが2025年を見通す最重要キーワードを掲げた最新号「THE WIRED WORLD IN 2025」の発売を記念して、コンテクストデザイナーの渡邉康太郎をゲストに迎えた恒例企画「ビブリオトーク」を1月28日（火）に開催することが決定した。

ヨーロッパ南天天文台（ESO）が運用する宇宙望遠鏡が、まるで天の川銀河をかじっているかのように見える写真が公開された。このように望遠鏡と天の川銀河が“共演”したシーンを交えながら、天の川銀河の知られざる“真実の姿”を解き明かしていこう。

カリフォルニア州の山火事の原因のひとつは、この地域の乾燥した状態にある。1月上旬、南カリフォルニアの広い範囲における土壌水分量は、過去の記録のなかで下位2％に入るほど低かった。カリフォルニア大学サンディエゴ校の水文学者であるミン・パンが解説する。

バイデン政権は大半の国を対象に、AI関連の最先端技術の輸出を管理する抜本的な計画を発表した。ドナルド・トランプ次期大統領の就任式までわずか1週間という時期での発表となった。政府関係者は、AIの能力が急速に向上する可能性に備える必要があるのだと説明する。

欧州で注目のスタートアップ100を選ぶ恒例企画。アイルランドの首都は大手テック企業を多く受け入れているが、その波はAIコンテンツのモデレーションツールや牛のRNAスクリーニングの開発に取り組むスタートアップにも及んでいる。