2024年も残り2週間。 おうちでゆっくり過ごす人もいるかと思いますが、帰省や旅行で遠出する人も多いのではないでしょうか。 今回は、「コンパクトだけど帰省や旅行で活躍してくれる逸品」を5つまとめてご紹介します！ ▼目次 旅行のパッキングで活...

日本電信電話（NTT）、NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズのNTTグループと、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの8社は12月18日、通信事業者間の新たな協力体制を構築し、12月1日から共同で運用を開始したと発表した。

PayPayとPayPay銀行は12月18日、PayPayアプリでATMから現金を入出金可能できるようにしたと発表した。全国のセブン銀行ATM、またはローソン銀行 ATMで利用できる。

楽天グループは12月18日、日本語に最適化した大規模言語モデル（LLM）「Rakuten AI 2.0」、および小規模言語モデル（SLM）「Rakuten AI 2.0 mini」を発表した。来春を目途にオープンソースとして公開するという。

MIXIは12月16日、新たなSNS「mixi2」を公開した。かつて「mixi」で交流した「インターネット老人会」と呼ばれる人々の熱狂ぶりがそこかしこで見られるが、MIXIのヘルプページによると、「mixiは『心地の良いつながり』を軸とした、ゆったりとしたコミュニケーションの場を提供し、mixi2は『今を共有でき、すぐ集える』を軸とした、手軽でリアルタイムなコミュニケーションができる場の提供を目指しています。」と、別のコンセプトであることが明示されている。

MIXIの最新SNS「mixi2」で、麻生太郎衆議院議員のなりすましアカウントが確認されたとして、同じく衆議院議員の河野太郎氏がXで注意喚起した。

X（旧Twitter）のイーロン・マスク氏は日本時間12月18日未明、Xに「ハッシュタグを使うのはやめて」と投稿した。「システムにはもう不必要で、見た目も悪い」とも付け加えた。

JR東日本は12月17日、JR東日本グループの統合IDサービスとなる「JRE ID」の提供を2025年2月から開始すると発表した。

Googleの親会社である米Alphabet傘下のWaymoは12月17日、同社の自動運転技術を東京に導入するため、タクシーアプリ「GO」、および日本交通と戦略的パートナーシップを締結したと発表した。

NTTドコモは12月17日、「＋メッセージ（プラスメッセージ）」で障害が発生していると発表した。

もちろん、まだ始まって1日しか経っていないmixi2も、熱狂ぶりは数日だけで、ThreadsやBlueskyのように期待外れに終わる可能性は充分に考えられる。ただ、個人的にはmixi2には、昨今、SNSに感じている不満を払拭するような存在になって欲しいと切に願っている。

MIXIが12月17日に突如公開した新SNS「mixi2」が話題だ。「キレイなX（旧Twitter）」「Clubhouseの再来」などさまざまな意見があるが、旧mixiに特徴的な機能「足跡」が無いことでも話題となった。

オタクのための婚活サイト「アエルネ」を運営するちくちくは12月16日、VISAカードの決済が継続可能になった旨の報告を受けたことを発表した。

MIXIは新たなSNS「mixi2」を公開した。単文で手軽に日々の出来事を投稿でき、コミュニティやイベントで仲の良い人たちと集まって交流できるという。

東京地下鉄（東京メトロ）は12月16日、千代田線の混雑区間である北千住駅と町屋駅のコンコースにディスプレイを設置し、代々木上原方面行きの号車ごとのリアルタイム混雑状況を表示すると発表した。

メルカリは12月16日、スキマバイトサービス「メルカリ ハロ」において、店舗経験に勤務経験がある人物（OB、OG）に求人を限定公開できる新機能を提供すると発表した。12月下旬に開始する。

「ポケットモンスター（ポケモン）」の公式YouTubeチャンネルは12月16日、「ポケモン動画図鑑」を開始した。一匹一匹にフューチャーして生態を描くショートアニメを展開。さまざまなポケモンの日常や、思わぬ姿を知ることができるシリーズを平日に公開するという。

12月16日、1ビットコインが1600万円を突破した。午前10時49分時点では1619万円の値を付けている。ドルベースでも10万5000ドルを突破し、過去最高値を更新している。

アップルの「iOS 18.2」で提供されたAI画像生成機能「Image Playground」を試した筆者が、その使い方や実際に生成した画像を紹介する。

LINEヤフーは12月13日、プロダクト創出力の向上を目的に、2025年4月より出社日を設けると発表した。カンパニー部門の社員には原則週1回の出社を、開発部門やコーポレート部門等などカンパニー以外の部門に所属する社員には原則月1回の出社を求める。