Appleは1月2日、毎年恒例となっている「Appleの初売り」を公式オンラインストアおよび直営店で開始した。期間は1月5日までで、対象製品の購入者にApple Gift Cardを付与する新年向けキャンペーンとなっている。

ポータブルモニター市場は、ここ数年で一気に多機能化が進んだ。4KやOLED、タッチ操作、高リフレッシュレートといった要素が並ぶ一方で、価格も構成も複雑になりがちだ。MSIが投入した「MSI Pro MP165 E6

2026年は始まったばかりだが、早くも一年を代表するクラスの流星群がやってくる。毎年1月に活動する「しぶんぎ座流星群」は、1月4日に極大に達する見込みだ。条件が整えば、夏のペルセウス座流星群に匹敵するほどの迫力が期待され、真冬の冷え込みを承知で空を見上げる価値は十分にある。

トランプモバイルが「米国製」を掲げ、500ドルの金色スマートフォン「T1 Phone」を投入すると発表してから半年が経過した。しかし、端末はいまだ発売されておらず、さらに待たされることになりそうだ。

ルービックキューブに着想を得た「ひねる」ポータブルプロジェクター「TCL PlayCube」の忌憚なきレビューをお届けする。

今後1年以内に新型「iPhone」に買い替えたいなら、迷わず「iPhone 17」を買っていい。「iPhone 18」について流れているうわさ情報からは、待つだけの十分な理由が見いだせない。

Googleは、Googleアカウントのメールアドレスを変更できる新機能の提供を段階的に開始した。これまで基本的に変更できなかったGmailアドレス（末尾が@gmail.comのアドレス）を、別の@gmail.comアドレスに変更できるようになる。ただし、すべてのユーザーがすぐに利用できるわけではなく、順次展開される予定だ。

ソフトバンクグループは12月29日、米国のデジタルインフラ投資会社DigitalBridge Groupを企業価値約40億ドルで買収すると発表した。AI向けデータセンターを中核とする次世代インフラ基盤を強化し、AIを世界規模で展開するための土台づくりを加速するとしている。

OpenAIは、人工知能（AI）の「深刻な危害をもたらすリスク」に備える責任者「Head of Preparedness（準備責任者）」の募集を開始した。高度化するAIが引き起こす可能性のあるリスクを評価し、対応策の設計から実行まで統括する役割で、AI安全対策を組織の中心に据える狙いがある。

外務省は2025年12月23日、パスポート（旅券）手数料を大幅に引き下げる方針を明らかにした。旅券法改正案を次期通常国会に提出し、成立すれば、18歳以上向け10年旅券の手数料は現行の約1万6000円から約9000円へ下がる見通しだ。

国連人口部門が公表した「World Urbanization Prospects 2025」によると、2025年時点で世界で最も人口の多い都市はインドネシアのジャカルタとなり、東京は3位に順位を下げた。東京圏の人口は約3300万人と推計されている。

高級腕時計の下にApple Watchを仕込む。異色の二面性バンド「Smartlet」──。418ドルのストラップが、アナログ時計とスマートウォッチの同居を可能にする。

感情を持たない人工知能（AI）を、感情があるかのような言葉で表現するのは危険だ。

2025年のスマートフォンを彩った素晴らしい、そして尖った機能や特徴を振り返る。

デジタル庁は、マイナポータルの大規模メンテナンスを告知している。12月31日午後10時から1月2日午前3時まで、全ての機能とサービスが利用できなくなる。

三井住友銀行が2026年1月にATM・ネットバンキングなど主要サービスを大規模停止へ。全国ATMやAPI連携も対象、法人向けはさらに長時間休止。影響と停止時間を整理。

KDDIは12月25日と26日の2日間、東京・新宿のサナギ新宿前イベントスペースで、旅行や帰省時の防災意識を高める体験型イベント「旅先防災案内所」を開催している。移動が活発になる年末年始を前に、旅先での防災対策を学べる展示やデモ体験を用意した。

クリスマスイブのひとときをゲームで過ごそうとしていた米国民にとって、思わぬ水を差す出来事となった。オンラインゲーム配信の大手プラットフォーム「Steam」が、米国時間の12月24日にアクセス不能となった。

2026年1月1日に施行予定だったテキサス州の新法について、連邦地裁は「違憲となる可能性が高い」と判断し、予備的な差し止めを命じた。

世界最大級のテクノロジーカンファレンス「CES 2026」がまもなく開幕する。注目を集めるであろう5大トレンドを予想してみた。