アップルは1月27日未明、「iOS 26.2.1」を公開した。リリースノートによれば内容は「第2世代AirTag」のサポート、および「バグ修正」だ。

Appleは1月26日、紛失物追跡デバイス「AirTag」の第2世代モデルを発表した。通信範囲の拡大とスピーカー音量の強化により、紛失物をより見つけやすくしたのが最大の特徴。価格は1個入りが4980円、4個入りが1万6980円（税込）で、初代から据え置いている。

日本郵便など8団体は、住所を7桁の英数字で表現する「デジタルアドレス」の社会実装を進めるため、産学官連携の共創コンソーシアム「デジタルアドレス・オープンイノベーション」の発足を発表した。アパグループや楽天グループ、アフラック生命保険など8団体が参画し、総務省とデジタル庁がオブザーバーとして参加する。

NTTドコモのモバイル社会研究所は1月26日、小中学生のスマートフォン所有状況に関する調査結果をした。2025年11月に実施した調査で、スマートフォンを所有し始める年齢の低年齢化が進んでおり、女子の平均所有開始年齢が調査開始以降初めて10歳を下回ったことが明らかになった。

消費者団体による報告書は、セラピストを装うボットによる問題が今なお継続していることを示している。

PR支援のビルコムは1月26日、サニーサイドアップグループ（SSG）が全株式を取得し、同社がグループ傘下に入ると発表した。株式譲渡の実行は3月2日を予定する。

ソニーの新型イヤホン「LinkBuds Clip」は、私がオープン型イヤホンで抱えていた最大の問題を解決してくれた。

経済産業省は1月26日、日本発コンテンツの海賊版被害額調査の結果を公表した。2025年の海賊版被害額は、デジタルコンテンツだけで5.7兆円、今年度から新たに調査を開始したオンライン上の偽キャラクターグッズによる被害額を含めると10.4兆円に達した。

アップルのピン型デバイス、新型AirPods、刷新されたSiriに加え、グーグルとの新たな提携に関する報道は、メガネ型デバイスあるいはそれよりも大きな変革の可能性を示唆している。

グーグルの新AI機能「Me Meme」を使えば、「Googleフォト」で写真をミームに変換できる。

東京都は1月23日、都民向けの「東京アプリ生活応援事業」の開始に向け、アクセスの集中を避けるための「混雑カレンダー」を公開した。東京アプリへのアクセスが集中しやすい時間帯を示し、登録や本人確認を急がず、空いている時間に手続きを進めるよう呼びかけている。

最近のiPadはどれも高価な印象が強いが、その中で比較的手頃なのが「iPad（A16）」だ。唯一、5万円台で購入できるモデルとなる。そんな本製品がAmazonのタイムセールで通常価格5万9800円のところ、9%オフの5万3800円となっている。

FCCが「Starlink」衛星7500基の追加配備を承認した。通信容量とサービスの拡大に期待が高まる一方、その代償を危惧する声はやまない──。

首相官邸は、公式サイトを装った偽サイトの存在を確認したとして注意を呼びかけている。偽サイトでは高市総理の映像を悪用し、「日本政府が開発した金融ソリューション」「政府の保証により」などとうたい、投資を勧誘する内容が掲載されているという。

サンコーは1月23日、240V対応の持ち運びアイロン「ポタロン」を発売した。

カラー電子ペーパータブレット「BOOX Note Air5 C」は高度にカスタマイズ可能なノート機能を備えており、リスト作成や日記に最適だ。

JR西日本は1月23日、habとの共創により、「送迎拡張型アフタースクール」を開校すると発表した。2026年春、学研都市線の住道駅に、1校目が開校する予定だ。

マイクロソフトの「Outlook」や「Teams」、「Microsoft 365」を含む各サービスで大規模な障害が発生している。

富士フイルム「instax mini LiPlay+」は、デジタル写真を撮影してプリントできるハイブリッドインスタントカメラだ。その実機を試した米CNET記者による率直なレビューをお届けする。

Netflixにさらなる縦型動画が追加される。同社CEOは決算説明会で、モバイル版の縦型動画フィードを拡充する計画を明らかにした。