ソニーとソニーマーケティングは2月9日、ブルーレイディスクレコーダーの全モデルについて、2026年2月以降順次出荷を終了すると発表した。後継機種は発売しないという。

NTTドコモは2月9日、衛星とスマートフォンが直接通信できるサービスを2026年度初頭に提供開始すると発表した。地上基地局を介さずに通信できるため、山間部や離島、海上、災害時など、従来は通信が困難だったエリアでもテキストメッセージの送受信や対応アプリでのデータ通信が可能になる。

人気の曲に関するちょっとした裏話を知るのが好きなら、ストリーミング大手Spotifyが発表した新機能「About the Song」で、より多くのトリビアが見つかるかもしれない。

JR東日本と日本航空（JAL）は、航空機と新幹線を組み合わせた新たな旅行商品を開発する。行きは飛行機、帰りは新幹線といった移動手段を組み合わせることで、従来の往復利用を前提とした旅行スタイルを見直し、広域観光の需要を掘り起こす。

NASAの長官は、宇宙飛行士が最新スマートフォンを宇宙ミッションに持ち込むのを認める方針を明らかにした。

Trump Mobileの幹部らは、スマートフォン「T1」の量産に近いモデルだとする端末をThe Vergeに公開した。

KDDIは連結子会社の不適切取引で約2460億円の売上高取消しとなる中、モバイル事業の構造改革で実質業績は増収増益を確保した。松田社長は「事業をさらに発展させ、持続的成長に向けた事業運営をしていく」と再建への決意を表明した。

一口にモバイルバッテリーと言っても、その種類はさまざまだ。オーソドックスなタイプから、磁力でスマートフォンの背面に装着できるQi2対応製品、さらには発火しにくい準固体電池を採用したモデルまで、選択肢は年々広がっている。

筆者が記者として駆け出しの頃、先輩からよく注意された表記のひとつが「キヤノン」だ。「キャノン」と書くと、即座に赤が入る。正式な社名表記は「キヤノン」であり、小さい「ャ」を用いる小書き文字は使われない。

KDDIは2月6日、2026年3月期第3四半期決算短信の開示を延期すると発表した。四半期末後45日以内の開示ができない見通しだ。

フランスのAI開発企業Mistral AIが、小型の文字起こしモデル「Voxtral Mini Transcribe V2」および「Voxtral Realtime」を発表した。

ジェーシービー（JCB）と大日本印刷（DNP）は2月6日、指紋認証機能付きICカードを発行し、商用化に向けた実証実験を開始すると発表した。JCB社員向けに、2月にカードを発行する。

紙のレシートは、当たり前に受け取るものなのか。それとも、見直す余地のある「無駄」なのか。流通大手イオンが、その「問い」に具体的な数字を示した。

日本マクドナルドは、2月12日（木）から「マクドナルド公式アプリ」のクーポンの使い方を変更する。対象は店頭での注文時で、これまで必要だった「クーポン番号を1つずつ伝える」運用を見直し、店頭では複数クーポンを「1つのQRコード」で伝える仕組みに切り替える。

OpenAIは、企業がAIエージェントを構築、導入、管理するのを支援する新たなプラットフォーム「Frontier」を発表した。

Anthropicは、同社のAIモデル「Claude」シリーズの最上位にあたる新たなフラッグシップ「Claude Opus 4.6」を公開した。

　ビットコインのトレジャリー企業として知られるメタプラネットのビットコインの評価損が約2100億円に拡大している。4カ月前には1900万円に迫っていたビットコインの価格は急落が続き、2 月6日未明には1000万円を割り込んでいる。

暗号資産「ビットコイン」が急落している。4カ月前には1ビットコインが1900万円台に迫る場面もあったが、2月6日未明には1000万円台を割り込んだ。米ドル建てても6万2000ドル台まで下落しており、5万ドル台も視野に入っている。

NTTは5日、次世代通信基盤「IOWN」の中核技術である光電デバイスを搭載したスイッチを2026年度中に商用提供すると発表した。月産最大3万台の量産体制を構築し、ハイパースケーラーやクラウド事業者への展開を目指す。

NTTは2026年7月、金融事業を統括する持株会社を新設する。dカードやd払いなどの決済サービスに加え、住信SBIネット銀行やマネックス証券などM&A取得企業を傘下に集約し、金融庁への対応とガバナンス強化を図る。