PayPayと三井住友カード、CCCMKは3月16日、「PayPayポイント」と「Vポイント」を相互に交換できるサービスを3月24日から始めると発表した。

アップルが創業50周年の祝典を開始した。ニューヨークで開催したイベントを皮切りに、今後数週間に世界各地で祝典を開催するという。

Metaは次世代基盤モデル「Avocado」（アボカド）のリリースを5月以降に延期したという。The New York Timesが匿名筋の情報として報じた。

アップルストアでの直販価格に比べて、アクティブノイズキャンセリング（ANC）搭載の上位モデルは4000円安い2万5717円。ANC非搭載の下位モデルは2800円安い1万9000円だ。ヨドバシカメラなど家電量販店と比べても記事執筆時点では1000円程度安く、ポイント還元で同等になるという具合だ。

三井不動産レジデンシャルは3月13日、顔認証IDサービスを導入した賃貸レジデンス「パークアクシス横浜伊勢佐木町通り」が竣工したと発表した。

スマートフォンのAI機能が個別アプリの実装から、OSレベルのプラットフォームへ進化する。サムスンとGoogleが共同開発した「AIOS」は、コンテキストエンジンとオートメーションエンジンでアプリ間データを統合し、Galaxy S26で「プレビュー」として実装された。サムスン電子のチェ・ウォンジュン社長兼COOへのグループインタビュー

電動モビリティのシェアサービスを展開するLimeは、日本国内で提供する車両を、座って乗れるタイプの「Limeラクモ」に一本化した。首都圏ではすでに移行を終えており、沖縄県の那覇市と石垣市でも、2026年春までに切り替えを完了する予定だ。

SXSWでのインタビューで、6月公開予定の新作SF映画「ディスクロージャー・デイ」を手掛けるスティーブン・スピルバーグ監督が、宇宙人やソーシャルメディア、映画におけるAIなどについて語った。

ITを活用した子どもの見守りサービス市場が拡大している。富士キメラ総研の予測によると、2024年度の市場規模は前年度比18.4％増の116億円、2030年度には281億円に拡大するという。

アップルの新製品「MacBook Neo」の分解調査により、驚くべき事実が明らかになった。この新しい低価格ラップトップは、内部へのアクセスが容易なのだ。

米MicrosoftのXbox部門は3月11日、ゲーム開発者会議「GDC 2026」に合わせて次世代Xbox「Project Helix」の概要を明らかにした。Xbox向けゲームに加えPCゲームにも対応する設計を進めているとも再度明言した。

アンカー・ジャパンは3月13日、Ankerブランドのモバイルバッテリーについて、バッテリーセル、管理システム、外装素材の各要素で安全性を高めた新製品を2026年春ごろに発表すると明らかにした。満充電状態のセルに鋼鉄針を刺して発火や爆発の有無を調べる「釘刺し試験」など、通過が難しいとされる安全性試験に対応するバッテリーセルを採用し、「Anker史上最高の安全基準」に対応した製品として展開する。

アマゾンは「Alexa+」に3種類の性格を追加したのに続き、4つ目の選択肢「Sassy（生意気）」を導入した。

Anthropicは、「Claude」のチャット内でインタラクティブなチャートや図などを作成できる新機能を発表した。

マイクロソフトはチャットボット「Copilot」の新機能「Copilot Health」を発表した。あらゆる医療記録やウェアラブルデバイスのデータを集約し、AIがその内容の理解を助ける新しい体験だ。

サンワサプライは3月12日、両端のUSB Type-Cコネクタが可動する充電ケーブル「500-USB090-18BKN」を発売した。コネクタは左右180度、水平360度で動く構造を採用する。直販価格は2073円（税別）。

米ホワイトハウスの公式X（旧ツイッター）が投稿した軍事作戦の動画を巡り、戦争をゲームのように表現しているとして批判が広がっている。

Googleは2026年3月12日、地図サービス「Googleマップ」に生成AI「Gemini」を活用した新機能を導入すると発表した。対話形式で場所探しを支援する「Ask Maps」と、運転中の表示を刷新する「Immersive Navigation」を追加し、地図検索やナビゲーション体験を刷新する。

ソフトバンクグループ傘下のスマートフォン決済大手「PayPay」が、米国のナスダック市場に上場した。初値は公開価格の16ドルを上回る19ドルをつけた。ティッカーシンボルは「PAYP」。

ホンダは3月12日、四輪の電動化戦略を見直し、米国で開発していた電気自動車（EV）3車種の開発と発売を中止すると発表した。これに伴い、2026年3月期の連結業績に大規模な損失を計上する見通しとなり、通期業績予想を下方修正した。