マイナビは12月2日、千葉県山武市の旧山武西小学校をリノベーションした団体向け宿泊施設「仲間と泊まる学校 さんむ西小」を2026年3月にオープンすると発表した。マイナビが地方創生を目的として団体宿泊施設を手がけるのは、2018年に開業した「仲間と泊まる学校ちょうなん西小」に続いて2施設目となる。

子供の頃「NINTENDO64」に惹かれつつ「ドリームキャスト」を選んだ筆者が、このほどN64互換機「Analogue 3D」を入手してプレイした。その率直なレビューをお届けする。

ディズニーとOpenAIは12月11日、10億ドル（約1500億円）規模の資本提携を発表した。この契約により、マーベルやスター・ウォーズ、ピクサーなど200以上の主要キャラクターが、OpenAIの動画生成ソーシャルアプリ「Sora」や画像生成ツールで利用可能となる。ユーザーは今後、著作権侵害を恐れることなく、ディズニーキャラクターが登場するAI動画の制作を楽しめるようになる。

OpenAIは日本時間12月12日未明、新たな生成AIモデル「GPT-5.2」を発表した。前のモデル「GPT-5.1」から大幅に性能を引き上げ、専門的な知識労働や長時間動作する自律型AIエージェントの利用を見据えた改良が進んでいるという。

首相官邸は12月11日、「首相官邸ホームページ」になりすました偽サイトの存在が確認されているとして、注意喚起している。

ソフトバンクが法人向けAIエージェントプラットフォーム「AGENTIC STAR」の提供を開始。従来の一問一答型AIと異なり、業務のゴールを伝えるだけでAIが自ら手順を組み立てて作業を進める。社内先行導入では開発業務で90％の工数削減を実現した。

Web版「Gmail」で、外部のメールアカウントを取り込む機能が2026年1月から利用できなくなる。対象となるのは、Yahoo!メールやOutlook.comなどをGmailの仕組みで扱える「Gmailify」、および他社のメールを自動的に取得する「POP」機能で、いずれも2026年1月以降、サポートが終了する

MMD研究所は12月10日、「2025年一般生活者におけるAIサービス利用実態調査」の結果を発表した。18歳から69歳の男女1000人を対象に、11月14日から17日にかけて実施したもので、一般生活者におけるAIサービスの利用状況や、ECサイトや旅行予約サービスでのAI活用に対する意識が明らかになった。

シャオミは12月11日、7000mAhバッテリーを搭載した5Gスマートフォン「REDMI 15 5G」を12月19日に発売すると発表した。価格は8GB/256GBモデルが3万6980円、4GB/128GBモデルが3万1980円。

国務省は公式な通信におけるフォントを「Calibri」から「Times New Roman」に戻すという。2023年にCalibriに移行したばかりだが、一体なぜ？

グーグルは、緊急通報時にスマートフォンからライブ映像を共有できる「Android」の新機能を段階的に提供開始した。

米国への渡航者に対し、過去5年間のソーシャルメディア利用履歴の開示を義務付ける案を、米税関・国境取締局（CBP）が提出した。

アドビの3つのアプリ、「Photoshop」「Adobe Express」「Acrobat」が、「ChatGPT」で利用可能になる。

ソフトバンクは12月10日、モバイルネットワークに関するメディア説明会を開催し、同社がここに来て「5G SA」エリアの拡大に注力する背景を説明した。LTE設備の稼働から十数年が経過し、老朽化対策として5G SAへの本格移行が不可欠だと強調する。

アイ・オー・データ機器は12月10日、NASやHDD、SSDなど165型番について、2026年1月14日から価格改定を実施すると発表した。原材料価格やエネルギー、物流などの関連費用の高騰が長期化しており、現行価格の維持が困難になったとしている。

私はサムスンが発売予定の「Galaxy Z TriFold」について懐疑的だったが、サムスンの店舗で実機を試した結果、疑念はたちまち払拭された。

KDDIとJR東日本は12月11日から、訪日外国人旅行者向けeSIMサービス「Japan SIM」の利用者を対象に、JR東日本の対象駅で「povo Data Oasis」を期間限定で提供する。

パソコン市場がざわついている。マウスコンピューターはX（旧Twitter）で「現在パソコン購入を検討中の方へ、悪いことは言いません、なるべくお早めの購入をおすすめします。本当に買うなら今です」と投稿し、エレコムも「ほんとに・・・」と同調する投稿をした。

楽天銀行は12月9日、スマートフォンだけでATMから現金の入出金ができる新サービス「スマホATM」の取扱いを開始したと発表した。キャッシュカードを持ち歩かなくても、急に現金が必要になった際に対応できるようになる。

クレジットカードのタッチ決済が日本で急拡大。Visaによると2025年9月に国内対面取引の66％がタッチ決済を利用。大阪万博を契機に普及が加速し、大阪では利用率が74％に到達。