この2月に「WIRED.jp」で公開した記事のなかから、テスラのサイバートラックやOpenAIの動画生成AI「Sora」に関する話題など、最も読まれた10本のストーリーを紹介する。

海氷が減り、大気の変化で雪が増えた結果、本来なら北極では見られない木々が育ちやすい状況が生まれている。発表された研究結果によると、以前から懸念されている北極圏の温暖化の問題について、その新たなメカニズムが解明されつつある。

AIが生成する“偽画像”が流通し、誤情報が拡散するリスクが指摘されている米大統領選挙。生成AIを提供する企業は対策を施しているというが、いまも政治家を含む偽画像などの誤解を招くコンテンツが生成されてしまうことが明らかになった。

光と音を発するヘッドセットを用いてアルツハイマー病を治療する手法の研究を、米国の大学発スタートアップが進めている。臨床試験の結果では有効性を示唆する初期的な兆候が報告されるなど、薬を用いない治療の実現が期待されている。

グローバル・フードテックカンファレンス「FOOD 4 FUTURE」や、スペイン・バスク地方での食とリジェネラティヴを基軸としたイノベーション事例の数々を、現地視察を通してレポートする注目のプログラムが募集を開始！

アマゾンのEcho Hubはスマートホームの制御にぴったりのデバイスだ。Echo Showにあった最高の機能を取り入れつつ、広告表示やスピーカーを省き、すっきりとした使い心地を実現している。

EVの新興メーカーであるリヴィアンが、従来モデルより小型で“手ごろ”な価格を訴求する電気SUVを発表した。この新モデル「R2」は2026年に米国で発売予定だが、いまの厳しい経営状況から脱却できるのか注目されている。

米大統領選挙の候補者選びに向けた予備選挙が実施された「スーパーチューズデー」は、前大統領のドナルド・トランプの圧勝で終わった。ところがトランプを支持する“選挙否定派”たちは、不正投票に関する根拠のない陰謀論を早くも繰り広げている。

イーロン・マスクがOpenAIとサム・アルトマンを相手取って起こした訴訟に対し、OpenAI側が反論材料として当時のメールを公開した。その内容からは、マスクらの当時の主な動機が「グーグルによるAIの支配」だった可能性が浮き彫りになっている。

クリエイターやアーティストが、持続的かつ自律的に活動するための新しい経済圏の構築を考える連載「For Creators」。その第9回では、クリエイターとファンとの関係性について考察する。両者の関係性の変化を解題しつつ、ファンコミュニティを基盤とする創作活動の持続性と自律性を検討する。

絶滅したマンモスの“再生”に遺伝子編集で挑む米国のスタートアップが、あらゆる種類の細胞に変化できるiPS細胞をゾウの細胞から作製することに成功したと発表した。これにより研究室でゾウの精子や卵子をつくり、遺伝子編集をテストできる道が開かれるという。

東京の虎ノ門ヒルズを舞台に開催された世界的にも稀有なXRハッカソンのグランプリが決定した。リアルな街のデジタルツインデータを利用した受賞作品は、どんな新しい都市体験をわたしたちにもたらしてくれるのだろうか。

欧州連合（EU）が大手テック企業の活動を規制する「デジタル市場法（DMA）」が、3月7日から全面適用される。巨大企業が運営するサービスの門戸を開かせることで影響力を弱める狙いがあるが、その実効性に関しては懐疑的な見方も出ている。

スタートアップの「Groq」はAI専用のチップと、質問後ほぼ瞬時に回答するチャットボットを開発している。グーグルのTPUの生みの親である同社のCEOに、この技術で何が可能になるかについて訊いた。

米国のある地方紙のウェブサイトが、なぜか質が低い金融コンテンツを大量に垂れ流している──。この謎に迫る取り組みから浮かび上がってきたのは、「クリックベイト（釣り記事）」をAIが生成するポーランドを中心としたネットワークの存在だった。

未来を実装するメディア『WIRED』日本版の実験区である「SZメンバーシップ」で会員向けにお届けする3月各週の記事テーマは、「FOOD」「INTERNET」「HEALTH」「CREATIVITY」だ。そのなかから注目のストーリーを紹介する。

毎年、何十億もの動物が人間のために命を落としている。哲学者のピーター・シンガーと法倫理学者のマーサ・ヌスバウムは、それぞれの新著のなかでそうした苦しみをなくすべきだと訴えている。

グーグルがスパムに関するポリシーを改訂し、AIが生成した「クリックベイト（釣り記事）」を検索結果から排除する方針を打ち出した。これにより、粗悪なコンテンツが検索で表示されづらくなる効果が期待されている。

硬貨のサイズで50年にわたって充電不要という「原子力電池」が発表されたが、本当にそれだけの能力を発揮するのか。開発元が主張するように、半永久的にバッテリーがもつ携帯電話は実現するのか。計算に基づいて考察してみた。

ロシアによるウクライナの電力インフラ攻撃の実態が報告書から浮かび上がってきた。なかには前線から遠く離れた、民間人への影響が必至の場所が攻撃されたケースもあり、これらは戦争犯罪に当たる可能性がある。